
ディレクターズコネクト、人材・組織・AI活用の無料診断サービスを公開
公開日:
株式会社ディレクターズコネクトは2026年10月14日、企業の人材・組織課題やAI活用の状態を整理する無料診断サービスを公開しました。研修やAI導入の実施状況だけでなく、学んだことを活かす仕事や評価制度とのつながりまで確認できるのが特徴です。代表取締役の岡典輝氏が診断結果をもとにレポートを作成し、3営業日以内にメールで届けます。診断はすべて無料で、個別の改善支援は希望する企業に別途有料で提供します。
ポイント
- 1人材・組織診断とAI活用組織成熟度診断を用意し、仕事・役割・評価のつながりを確認
- 2自己申告の回答を基に、代表者が優先して見直す3項目と90日のアクション案を作成
- 3診断とレポートは無料、回答送信から3営業日以内にメールで届き有料相談の申込は任意
人の回答とレポートで組織の現状を整理
ディレクターズコネクトの無料診断は、人材育成やAI活用の実施状況と、業務配分、実践機会、役割、評価のつながりを確認するサービスです。経営者、人事・人材育成担当者、現場管理職、AI・DX推進担当者などを対象としています。
回答後のレポートは、代表取締役の岡典輝氏が回答結果を基に作成します。同社は、課題を個人の能力だけに求めず、仕事量や時間、権限、支援体制も含めて確認する方針です。
仕事・役割・評価のつながりを確認
診断では、研修で学んだ内容を使う仕事や、職場で実践を支える環境があるかを確認します。AIで生まれた時間をどの仕事に振り向けるか、期待する役割と評価制度がつながっているかも扱います。
同社は、管理職が部下育成に使う時間を確保できない場合や、AIによる効率化後の役割が整理されていない場合などを、診断の考え方を示す例として挙げています。これらは架空の例で、実際の顧客事例や改善効果の測定結果ではありません。
優先項目と90日のアクション案をレポートで提示
レポートには、組織の強みと追加確認が必要な領域、優先して見直す3つの項目、自社で取り組むための90日のアクション案を盛り込みます。誰と何を確認するか、どの順序で取り組むかを、担当候補も含めて整理します。
| 手順 | 利用者・提供者の対応 |
|---|---|
| 診断の選択 | 確認したい領域と種類を選び、会社名・氏名・メールアドレスなどを入力 |
| 回答・送信 | 会社や部門の実態を回答し、内容を確認して送信 |
| レポート受領 | 岡氏が作成し、送信後3営業日以内にメールで送付 |
診断とレポートは無料で、有料相談への申込みは必須ではありません。結果は自己申告を基にした現状整理と改善仮説です。社員個人の能力・適性や課題の原因を確定したり、改善成果を保証したりするものではありません。
2領域から診断の種類を選択
人材・組織診断は、採用、配置、育成、評価、仕事や環境を9領域で確認します。AI活用組織成熟度診断は、業務、役割、評価、成果、管理体制などを8領域で確認します。
| 領域 | 種類 | 設問数 |
|---|---|---|
| 人材・組織 | 簡易版 | 27問 |
| 人材・組織 | フル版 | 84問 |
| 人材・組織 | テーマ別 | 各24問 |
| AI活用組織成熟度 | 簡易版 | 24問 |
| AI活用組織成熟度 | フル版 | 52問 |
人材・組織のテーマ別診断は、育成・研修、採用・オンボーディング、配置、評価・報酬・昇進、組織開発、キャリア・定着などを扱います。総合診断やフル版を先に受けず、最初からテーマ別を選べます。
必要な企業には有料の改善支援を提供
診断のレポートを受け取り、自社で改善を進める使い方もできます。複数の課題が関連している場合や、実行段階の支援を希望する企業には、個別の伴走・改善支援を別途有料で提供します。
研修、業務や役割の見直し、制度運用、AI・IT活用などの施策を整理し、自社・ディレクターズコネクト・連携専門家の役割を検討します。支援範囲と費用は事前に案内します。
Q&A
Q. 無料診断サービスとは何ですか?
A. 人材・組織やAI活用の状態を回答し、仕事・役割・評価のつながりを整理するサービスです。代表者が回答を基にレポートを作成します。
Q. レポートはいつ、何が届きますか?
A. 回答送信後3営業日以内にメールで届きます。強みと確認事項、優先して見直す3項目、90日のアクション案などを提示します。
Q. 有料サービスへの申込みは必要ですか?
A. 診断とレポートだけを無料で利用できます。個別の改善・伴走支援を希望する場合は、事前に範囲と費用の案内があります。
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O!Productニュース編集部からのコメント
優先して見直す3項目をレポートで受け取れるので、人事担当者が経営層と改善の順番を話し合う際の材料に使えそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部
