
演劇×ブランディング、戦略の社内浸透を促す「CHAKKA BRANDING」提供開始
公開日:
オービタルコラボレーションズ株式会社と株式会社kotosakAは共同で、インナーブランディング強化プログラム「CHAKKA BRANDING」の提供を2026年7月9日より開始します。本プログラムは、ブランド戦略の策定から、演劇的手法を応用した研修による社内浸透までを一貫して支援するものです。多くの企業が抱える「戦略が現場に浸透しない」という課題に対し、演劇の「伝える技術」を活用して解決を図ります。社員一人ひとりがブランドの体現者となることを目指します。
ポイント
- 1ブランド戦略策定と演劇的手法による浸透研修を一貫提供
- 2戦略を“台本”に、社員が自分の言葉で語る訓練で自分ごと化を促進
- 3マネジメント層向けの対話研修やピッチトレーニングも個別に用意
戦略の社内浸透を阻むギャップを解消
多くの企業では、パーパスやブランド戦略を策定しても、それが日々の業務に結びつかないという課題があります。マネジメント層は「どう現場に伝えればよいかわからない」、現場メンバーは「戦略をどう活用すればいいか実感できない」という双方のギャップが、戦略実行の妨げになっています。CHAKKA BRANDINGは、このギャップを埋めるために、演劇のメソッドを応用します。演劇では、役者が台本を単に読むのではなく、自分の役として解釈し、表現に落とし込むプロセスがあります。同様に、社員一人ひとりがブランド戦略という“台本”を自分の業務に引きつけて解釈し、行動に移す訓練を行います。
2フェーズで戦略の策定から体現までを支援
プログラムは大きく2つのフェーズで構成されます。フェーズ1では、オービタルコラボレーションズがブランド戦略の策定を支援します。自社の強みや顧客価値の分析を通じて、ブランドが語るべきことを“台本”として言語化します。フェーズ2では、kotosakAが演劇的手法を応用した研修を提供します。策定した戦略を台本に、社員が自信を持って伝えられる状態を育成します。すでに戦略を策定済みの企業は、フェーズ2のみの利用も可能です。
研修の具体的な特徴
研修では、第三者の演出家視点で個々人の話し方のクセを分析し、相手への伝わり方を踏まえたトレーニングを行います。また、論理だけでなく情熱や信頼を乗せて伝える技術を習得します。さらに、自分の「ふつう」が相手の「ふつう」ではないことを前提に、認識の擦り合わせを行う対話訓練も実施します。これにより、マネジメント層の「伝わっているつもり」を解消し、組織内の認知のズレを正します。
プログラムの例
具体的な研修例として、マネジメント層向けの「自立型組織構築研修」では、戦略を組織運営に活かし、部下の自発的なパフォーマンスを引き出す技術を学びます。リーダー候補向けの「ブランド体現・ピッチトレーニング」では、強みの発見や感情を乗せた発信方法をマンツーマンで指導します。これらの研修は、ブランド戦略を単なるスローガンではなく、日々の行動に結びつける実践的な内容です。
両社の専門性が融合
本プログラムは、ブランド戦略策定の専門家であるオービタルコラボレーションズと、20年以上の演技指導実績を持つ舞台演出家の三浦佑介氏が率いるkotosakAの知見を組み合わせて開発されました。オービタルコラボレーションズの平尾健二社長は「どれほど優れた戦略も、社内に浸透しなければ成果は見込めない」と述べ、演劇のメソッドがその課題に確かな答えとなると強調します。kotosakAの三浦佑介氏は「伝わらなければ、世界は変わらない」とし、社員が自分の言葉として語れる状態をつくることが重要だと語ります。
Q&A
Q. CHAKKA BRANDINGとは何ですか?
A. ブランド戦略の策定から演劇的手法を使った研修までを一貫して提供する、社内浸透を促すプログラムです。
Q. このプログラムは誰向けですか?
A. ブランド戦略を策定したものの現場に浸透せず、社員が日々の業務に結びつけられていない企業が主な対象です。
Q. 普通の研修と何が違いますか?
A. 演劇の手法を使い、社員が戦略を自分の言葉で語れるよう訓練する点が特徴です。演出家が話し方のクセを分析し、伝わり方を改善します。
関連リンク
- https://www.orbitalcollab.co.jp/chakka-branding
- https://www.orbitalcollab.co.jp/
- https://kotosaka.website/

O!Productニュース編集部からのコメント
ブランド戦略を台本に見立てて社員が自分の言葉で語る訓練、なるほどですね。マネジメント層の「伝わっているつもり」を解消するのに効きそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部


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