ドン・キホーテで訪日外国人向け店頭調査、pHmediaとバイデンハウスが提供開始

消費財メーカー各社はインバウンド市場への投資を積極化しています。しかし『自社ブランドが訪日外国人に本当に受け入れられるのか』という判断材料に乏しく、戦略立案に難航していました。オンラインアンケートなど従来手法では、旅行中の購買意欲や店頭での競合比較といった生の声を集めきれないのが実情です。そこでpHmediaとバイデンハウスは、ドン・キホーテの実店舗に着目しました。

ドン・キホーテを展開するPPIHは、2025年6月期の年間免税売上高が1,742億円に達し、小売業で国内トップの実績を持ちます。来店シェア率は訪日外国人全体の約24.7％にのぼり、観光地として定着しています。先行調査では、来店客の96％が日本到着前から来店を決めていたことも判明。商品を手に取る瞬間やレジ待ちのタイミングを捉えれば、事後の回想では得にくい率直な回答が期待できます。

本調査では、多言語に対応できる調査員が店頭で直接ヒアリングを行います。選択式に加えて自由回答も引き出し、購買の背景にあるニーズや気持ちまで丁寧に掘り下げます。さらに、pHmediaの店頭プロモーションのノウハウを活かし、調査期間中に対象商品の棚を試験展開することも可能です。パッケージ評価や販促物の効果まで、実際の売り場に近い環境で検証できます。

収集したデータは、バイデンハウスがマーケティングインサイトレポートとしてまとめます。単なる集計表ではなく、今後のアクションにつなげるためのヒントを示す内容です。食品や飲料、日用品、美容品など幅広いメーカーが利用でき、マーケティング部門やインバウンド事業部の戦略づくりを支援します。

A. 訪日外国人が買い物をしているドン・キホーテの店頭で、多言語の調査員が直接ヒアリングし、購買時の本音を分析するマーケティング調査サービスです。

A. 実際に商品を手に取っている瞬間に話を聞くため、記憶に頼る後日調査より正確で深い購買動機がわかります。また、競合商品との比較も店頭で検証できます。

A. レポートには売り場の反応や自由回答の分析が含まれ、商品開発や販促計画の具体的な材料になります。メーカーのインバウンド戦略立案に役立ちます。

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O!Productニュース編集部からのコメント

ドン・キホーテという訪日客の行動が集中する場で調査するのは理にかなっていますね。商品を手に取った瞬間の生の声が、戦略立案の材料として使えそうです。

引用元：PR TIMES