プロデリア、NECのPMM人材育成プログラム導入事例を公開
導入事例

プロデリア、NECのPMM人材育成プログラム導入事例を公開

公開日:

プロデリア・パートナーズ株式会社は、日本電気株式会社(NEC)向けに実施しているPMM(プロダクトマーケティングマネージャー)人材育成の年間伴走研修プログラムについて、導入事例を公開しました。NECでは、PMMの仕事を語るための共通言語がなく、進め方が個人の経験に委ねられていたことが課題だったといいます。本記事では、NECの秋元健吾氏とプロデリア・パートナーズ代表の吉澤和之氏による対談形式で、導入の理由と現場の変化を紹介しています。外部の育成プログラムを選んだ背景や、開始から3か月で見られた受講者の変化が具体的に語られています。

この記事をシェア

ポイント

  • 1
    NECがPMM人材育成の年間伴走研修プログラムを2026年6月より開始
  • 2
    導入前はPMMの共通言語がなく、進め方が個人の経験に依存していた
  • 3
    3か月時点の変化は数字ではなく受講者の「質問の質」に表れた

NECが外部研修を導入した背景

NECでは、PMMの業務を遂行できる人は既に存在していました。しかし、その進め方は個人の経験に委ねられており、組織として再現性を持たせることが課題でした。秋元健吾氏は、社内に不足していたのは個別の研修ではなく、それらをつなぐ設計図だったと述べています。プロデリア・パートナーズの提供するProdelia Academy™は、独自開発の方法論「PMM OS™」に基づき、必要なスキルとマインドセットを型として体系化しています。これにより、特定の個人に依存しない育成が可能になります。

選定の決め手は「型」の一貫性

NECがプロデリア・パートナーズを選んだ決め手は、費用や実績ではなく、PMMの型が「PMM OS」として一つにまとまっていたことでした。PMMはプロダクト・マーケティング・セールス・カスタマーサクセスなど複数の職種を横断してGTM(Go-to-Market)を設計する役割です。従来の縦割り組織では横断的な視点が育ちにくいため、再現性のある型として体系化されている点が評価されました。

3か月で見られた現場の変化

研修開始から3か月が経過した時点での変化は、数値ではなく受講者の「質問の質」に表れました。受講者がPMMの型を理解し、共通言語で議論できるようになったことで、より本質的な問いを立てられるようになったと秋元氏は語っています。プロデリア・パートナーズは、企業ごとの事業フェーズや組織の状況に合わせてカリキュラムを設計し、単発の研修ではなく年間伴走型での提供を行っています。

PMMの現状とプログラムの意義

プロデリア・パートナーズが2026年7月に実施した「日本PMM市場レポート2026」によると、PMM機能自体は92%の組織に存在する一方、専任の肩書きとして置かれているのはわずか28%にとどまります。機能は生まれていても、それを組織で共有し再現するための型がまだないという課題があります。Prodelia Academy™は、この課題に応えるプログラムとして位置づけられています。

Q&A

Q. プロデリアとは何ですか?

A. 企業向けにPMM(プロダクトマーケティングマネージャー)の人材育成を提供する会社です。独自の方法論「PMM OS」に基づく研修プログラムを展開しています。

Q. このプログラムはどんな企業に向いていますか?

A. PMMの進め方が個人の経験に頼っていて、組織として再現性を持たせたい企業に向いています。事業フェーズや組織の状況に合わせてカリキュラムを設計します。

Q. 一般的な研修と何が違うのですか?

A. 単発の研修ではなく、年間を通じて伴走する形で提供される点が異なります。PMMに必要なスキルとマインドセットを型として体系化しているため、特定の個人に依存しにくくなります。

関連リンク

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

PMM機能は92%の組織にあるのに専任は28%という数字、うちの会社も同じかもと感じます。共通言語がないと進め方が個人依存になるので、型を先に作る順番は納得です。

引用元:PR TIMES

この記事をシェア

O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
AIに精通し、2017年設立時から企業のDX支援に取り込んでおり、十分な実績とノウハウを元に情報を発信しています。
公式SNSは以下からフォローできます。
・X
・Facebook
・LinkedIn
・note

この記事をシェア

成果報酬リード獲得検索結果での上位表示

貴社のサービスを上位掲載しませんか?

検索結果で上位表示されたり、資料ダウンロードボタンを表示させて直接リードを獲得することができます。
月額無料+成果報酬型の低リスクで法人リード獲得を始めることができます。

料金プランを確認