社員の本音、聞こえてますか？匿名ヒアリングサービス「Voice Bridge（ボイスブリッジ）」提供開始

このサービスは、従来の数値ベースのサーベイでは捉えきれない、従業員のリアルな声を可視化することを目的としています。第三者のプロがヒアリングを行うことで、社内では言いづらい本音や違和感を引き出し、組織が抱える本当の課題を明らかにします。

リクルートラボ株式会社が提供を開始した「Voice Bridge」は、社外の専門家が従業員一人ひとりと匿名で1on1ヒアリングを行う、対話型の組織診断サービスです。多くの企業がMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）や評価制度を導入する一方で、「制度と現場の間に溝がある」「社員がなぜ辞めるのか分からない」といった悩みを抱えています。同サービスは、こうした経営と現場の「無意識のズレ」が問題の根源にあると指摘します。

Voice Bridgeの大きな特長は、匿名性と第三者性を担保することで、従業員が安心して本音を話せる環境を提供する点にあります。ヒアリングで集められた「言葉にならないモヤモヤ」や「沈黙の理由」は、離職リスクの危険度や文化の5軸レーダーチャートといった形で構造化・可視化され、経営陣にフィードバックされる仕組みです。

これにより、経営層は現場の価値観や解釈のギャップを客観的に把握し、優先的に取り組むべき課題を特定できるようになります。導入企業からは、「スタッフとの認識の乖離に気づき、離職につながる課題を回避できた」「自社の採用における本当の魅力が分かった」といった声が寄せられているといいます。

導入プロセスも迅速で、最短2週間で初回ヒアリングから診断レポートの納品までが可能です。レポートは経営会議ですぐに活用できる形式で提供され、課題の整理から解決までのロードマップも含まれています。トライアルプランは10万円からとなっており、既存のサーベイなどと併用しながら手軽に試すことができます。

引用元：PR TIMES

O!Productニュース編集部からのコメント

従来のエンゲージメントサーベイは、どうしても数値が一人歩きしがちです。それに対し、定性的な「生の声」を重視するアプローチは、問題の根幹に迫る一手になり得ます。特に、従業員が本音を言いにくい組織風土では、第三者が介在する価値は大きいでしょう。集まった声をどう受け止めて次の一手につなげるか、経営側の真摯な姿勢も問われそうです。