クロワッサン導入でガチャ参加データを自社ECに自動連携しキャンペーンを資産化
導入事例

クロワッサン導入でガチャ参加データを自社ECに自動連携しキャンペーンを資産化

公開日:

株式会社on the bakeryが提供するノーコードマーケティングツール「クロワッサン」の導入事例を、健康食品ブランド「Lifewell」を展開する株式会社ロカボワークスが公開しました。購入者の電話番号を活用してSMSからLINEへ誘導し、ガチャキャンペーンの参加データを自社ECに自動連携する仕組みを構築しています。約3カ月半で953人分の顧客データを蓄積し、キャンペーンを一度きりの販促で終わらせない設計が特徴です。この取り組みは、体験型コンテンツとデータ活用を組み合わせたマーケティング施策の一例となります。

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ポイント

  • 1
    SMSからLINE誘導しガチャ参加をLINE接点づくりに活用
  • 2
    Webhookで会員ID・当落結果・LINE IDをECに自動連携
  • 3
    約3カ月半で953人分の顧客データを自社ECに蓄積

導入背景と仕組み

Lifewellでは、広告経由の新規顧客獲得に加え、購入後のLINEを活用した定期コースへの引き上げを重視しています。しかし、購入者の電話番号は取得できていても、LINEではつながっていない顧客も存在していました。そこで、購入から3日後、広告経由で購入し、かつLINE未連携の顧客だけを対象にSMSを配信しました。「購入者限定」「Amazonギフト券1,000円分が当たる」といった訴求でガチャへの参加を促し、ガチャを回すにはLINEログインを必須とすることで、キャンペーンへの参加そのものをLINEとの接点づくりにつなげています。

データ連携のポイント

今回の取り組みで特徴的なのは、LINE友だちを獲得して終わらなかった点です。ガチャのURLには顧客固有の会員IDを付与し、LINEログインによって取得したLINEのユニークIDとガチャの当落結果を、Webhookを通じて外部システムへ送信しました。同社では受け取ったデータをECカート「ecforce」のAPI仕様に合わせて整形し、自社の顧客データとして登録しています。これにより、「誰が参加したか」「当選したか落選したか」「どのLINEアカウントと紐づくか」という情報が、キャンペーン終了後も自社に残る仕組みを構築しました。

数値的成果

2026年5月1日から8月6日の期間(テスト期間を除く)に、ガチャは1,067回利用され、重複を除いた953人分について「会員ID・当落結果・LINEのユニークID」が紐づいた状態で自社ECに蓄積されました。また、SMS配信からデータ連携までの一連の仕組みは、本格稼働後約3カ月半にわたり大きなトラブルなく継続しています。日々の運用で人が介在するのは、当選者へのAmazonギフト券の送付のみです。SMSの配信条件設定からガチャ、Webhookによるデータ送信、自社ECへの登録までを自動化しました。

今後の展望

ロカボワークスでは今後、外れをなくし、次回の定期コースに使えるポイントを全員に付与するといった運用を検討しはじめています。さらに、今回蓄積した参加者の属性データを、今後の配信対象の出し分けなどに活用することも検討しています。「面白いコンテンツで反応率を高める」ことから始まった施策を、LINE獲得、データ蓄積、次回施策への活用までつなげる設計です。キャンペーンを一度きりの販促で終わらせず、次のマーケティング施策へつなぐ仕組みとして活用していきます。

Q&A

Q. クロワッサンのデータ連携とは何ですか?

A. ガチャ参加で得た会員IDや当落結果、LINE IDをWebhookで自社ECに自動送信し、顧客データとして蓄積する仕組みです。

Q. この仕組みでどんな効果がありましたか?

A. 約3カ月半で953人分の顧客データを蓄積し、キャンペーン参加者をその後の配信や施策に活用できるようになりました。

Q. 誰がこの事例を公開したのですか?

A. 株式会社on the bakeryが、自社ツール「クロワッサン」を導入した株式会社ロカボワークスの活用事例として公開しました。

関連リンク

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部からのコメント

ガチャ参加データをそのまま自社ECに貯めて次回施策に使う設計、無駄がないですね。953人分の顧客データが残るのは、販促担当にとって大きい成果になりそうです。

引用元:PR TIMES

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O!Productニュース編集部

この記事の著者

O!Productニュース編集部

O!Productニュース編集部は、IT・SaaS・AI業界のニュースをリアルタイムに解析・発信するメディアチームです。ビジネス向けのプロダクトに関する最新情報をなるべく分かりやすく簡潔にまとめてニュースを提供します。
「日本のすべての企業に、AIトランスフォーメーションを。」をミッションに掲げているGigantic Technologies株式会社によって運営されています。
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