
LTS、「デジタルスキル標準 Ver2.0」対応のビジネスアーキテクチャ人材育成サービスを開始
公開日:
株式会社エル・ティー・エス(LTS)は、DX推進の専門家を育成する「ビジネスアーキテクチャ人材育成サービス」の提供を開始しました。本サービスは、経済産業省などが2026年4月に改訂した「デジタルスキル標準(DSS)Ver2.0」で定義された人材類型に対応しています。企業の変革を担う人材の実践的な育成を、コンサルタントが伴走して支援します。
ポイント
- 1最新の国策「デジタルスキル標準 Ver2.0」に準拠した育成プログラム
- 2座学ではなく、現場経験豊富なコンサルタントによる実践的な伴走支援
- 3企業の状況や人材の成熟度に合わせた、中長期的な組織基盤醸成を見据えたアプローチ
最新の国家基準に対応した実践育成
LTSが開始したサービスは、DXやビジネス変革を推進する「ビジネスアーキテクチャ人材」の育成に特化しています。その特徴は、経済産業省と情報処理推進機構(IPA)が定める「デジタルスキル標準(DSS)Ver2.0」に準拠している点です。この標準では、ビジネスアーキテクチャ人材は「ビジネスアナリスト」「ビジネスアーキテクト」などの役割に分類されており、大規模な組織変革における調整役としてのスキルが求められています。
同社は、こうしたスキルは座学だけでは身につかないと指摘します。知識に加え、対人折衝などのソフトスキルや思考力、マインドセットの育成が重要であるためです。LTSはこの領域で10年以上の実績を持ち、多くのコンサルタントを輩出してきました。サービスでは、現場で活躍する現役のビジネスアーキテクトらが、蓄積したノウハウに基づいて実践的なフィードバックを行い、即戦力となる人材の育成を目指します。
企業のフェーズに合わせた伴走型支援
サービスは、単発の研修ではなく段階的なプログラムを通じて実行力を養う構成です。さらに、各企業が置かれた変革のフェーズや、学習者の役割・成熟度を考慮し、支援内容をカスタマイズして提案します。人材を定着させ、成果を創出するには継続的な取り組みが不可欠であるため、中長期的な視点で組織基盤の醸成に伴走するアプローチを取っています。
LTS常務執行役員CSOの山本政樹氏は、経済産業省などが設置した「ビジネスアーキテクチャ人材の育成に関するタスクフォース」の主査も務めています。同社は、ビジネスアーキテクトやビジネスプロセスマネジメント(BPM)といった変革基盤の重要性に早くから着目し、伴走型コンサルティングを提供してきた実績があります。
Q&A
Q. 「ビジネスアーキテクチャ人材」とは何ですか?
A. 企業のDXや大規模なビジネス変革を推進する専門家です。デジタルスキル標準では、ビジネスアナリストやビジネスアーキテクトなどの役割に分類されています。
Q. このサービスは普通のビジネス研修とどう違いますか?
A. 知識を教える座学ではなく、現場経験豊富なコンサルタントが実務を伴走して指導し、対人折衝などの実践スキルを育成する点が特徴です。
Q. どのような企業や人が対象になりそうですか?
A. 本格的なDXや組織変革に取り組み始めた企業で、その推進役となる社内人材を育成したい場合に活用できます。
関連リンク
- ビジネスアーキテクチャ人材育成サービス
- 参考
- 国内大手 7 社のデジタル変革人材リーダーが議論、ビジネスアーキテクト勉強会を開催しました(LTS 主催)~アドバンテスト・大林組・オリックス銀行・中外製薬・東京ガス・トヨタ自動車・リコーが参加~
- 国内大手9社が企業変革に向けて議論、第2回ビジネスアーキテクト勉強会を開催しました(LTS主催)~石原産業、オムロングループ(2社)、関西エアポート、シスメックス、SCREENビジネスエキスパート、住友ゴム工業、第一稀元素化学工業、MonotaROが参加~
- 日本のビジネス変革人材の“これまで”と“これから”~日本と世界の比較から~
- DXが進まない本当の理由──日本企業に「変革人材」を根づかせる組織と文化の設計図
- https://lt-s.jp/service/theme/ba
- https://lt-s.jp/service/theme/bpm
- https://lt-s.jp/

O!Productニュース編集部からのコメント
国が定めた最新のスキル標準に即して育成できるのは安心材料ですね。変革プロジェクトの現場で揉まれている中間管理職の育成ニーズに応えられそうです。
引用元:PR TIMES
この記事の著者
O!Productニュース編集部


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