導入事例

全薬工業、購買データ分析でかぜ薬「ジキニン」新商品の売上3倍超を達成

公開日:2026年04月18日

株式会社True Dataは、全薬工業株式会社における購買行動分析ツール「Eagle Eye」の活用事例を公開しました。全薬工業は、従来のPOSデータと消費者調査の結果に乖離があることを課題としていました。True Dataのツールを導入することで、実際の購買行動と消費者の意識の両方を可視化し、マーケティングや商品開発に活かしています。

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ポイント

1
新商品発売後、購買データ分析から消費者の傾向変化を即座に把握し、パッケージを変更
2
データに基づく迅速な対策により、翌年度の売上を3倍以上に伸ばした
3
説得力のあるデータが、社内の合意形成をスムーズにした

データで「行動」と「意識」の乖離を解消

全薬工業では、POSデータの分析と消費者へのインタビュー調査を並行して行っていました。しかし、データと調査結果の間にズレが生じ、商品を購入する消費者の実態を深く理解できないことが課題でした。この課題を解決するため、同社は2020年にTrue DataのID-POS分析ツール「Eagle Eye」を導入しました。これにより、実際の購買行動データと調査結果を照合し、消費者の「行動」と「意識」の両面を可視化することに成功しています。

発売後のデータ分析が、売上3倍超の鍵に

同社の代表的なかぜ薬「ジキニン」は、若年・中年層に向けた新商品「ジキニンファーストネオ」を2022年に発売しました。しかし、発売当初は期待した反応が得られませんでした。営業担当の現場の声と「Eagle Eye」による購買データを分析した結果、商品開発時と発売時とで消費者の購買傾向が変化していたことが判明しました。

具体的には、発売時期がコロナ禍であったため、消費者の関心が変化していたのです。この分析を受け、パッケージに「のど痛い？」と記載したヘッダーを付けるなど、のどの痛みへの効果を前面に押し出した対策を実施しました。その結果、新商品の売上は翌年度に3倍以上に伸びました。

データが社内合意を促進

全薬工業製品企画本部 OTCマーケティング課の寺田匡宏課長は、データ活用の重要性について言及しています。メディアが多様化する現代では、店頭のデータを把握し、小売店全体の売上向上につながる施策が求められています。同課長は、ID-POSデータを活用して消費者の悩みに応える製品を生み出すことが、生活者の満足度向上につながるとの見解を示しました。

True Dataの「Eagle Eye」は、同社が保有する年間6,000万人規模の消費者購買データベースと連動しています。全国のドラッグストアやスーパーの購買データを分析でき、属性別の購入者分析やリピート率の算出など、多角的な分析が可能です。