TOPPANホールディングス、全社員のDXスキルを「DSS」で可視化・育成
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DX人材育成の支援を行うSTANDARDは、TOPPANホールディングスにおける全社員のデジタルスキル可視化と育成支援の事例を公開しました。同社は経済産業省が定める「デジタルスキル標準（DSS）」を共通指標として採用し、約8,000名のスキルを分析。その結果に基づく個別教育を実施しました。
ポイント
- 1経産省の「デジタルスキル標準（DSS）」を全社統一の指標として採用
- 2約8,000名の社員を対象にスキルを可視化し、個別教育を提供
- 3教育実施後、アセスメントの平均スコアが2点上昇する成果を確認
全社横断でのDX人材育成を目指して
TOPPANホールディングスでは、グループ全体でDX人材を育成するにあたり、統一された指標がなく、部署ごとに異なる基準で施策が進められていました。この状況を打破するため、同社は外部のDX支援企業であるSTANDARDと連携。経済産業省が策定した「デジタルスキル標準（DSS）」を全社共通の評価基準として採用することを決めました。
行動と知識の二軸で客観的に評価
STANDARDは、同社が提供するプラットフォーム「TalentQuest」に「スキル確認クイズ」機能を新たに実装。これにより、社員の「行動」と「知識」の両面からDXスキルを客観的に測定できるようにしました。この仕組みを用いて、まず約5,000名を対象にアセスメントを実施。その後、対象を約8,000名に拡大し、全社員のスキルレベルを可視化することに成功しました。
可視化の先にある個別教育と成果
単なるスキルの「見える化」で終わらせないことが、この取り組みの特徴です。STANDARDはアセスメントの結果と連動したeラーニング（マイクロラーニング）を個別に提供。必要な学びをその人に合わせて提案するサイクルを構築しました。その結果、教育を受けた後のアセスメントでは、平均スコアが2点上昇。統一指標による可視化と、それに基づく個別学習が、組織全体のスキル底上げに寄与したことが確認されました。
引用元：PR TIMES
O!Productニュース編集部からのコメント
DSSを共通言語にすることで、大規模組織でもDX人材育成の議論を前に進められる好例です。スキルを測るだけでなく、その先の学習まで一気通貫で支援するモデルが鍵と言えそうです。
Q&A
Q. デジタルスキル標準（DSS）とは？
A. 経済産業省が定義する、デジタル人材に必要なスキルを体系化した共通指標です。
Q. TOPPANホールディングスはDXスキルをどう可視化した？
A. DSSを全社統一の基準とし、約8,000名の社員を対象にアセスメントを実施してスキルを「見える化」しました。
Q. TalentQuestの「スキル確認クイズ」機能は何が特徴？
A. 社員の「行動」と「知識」の二つの軸からDXスキルを客観的に測定・評価できる点が特徴です。
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