BIZTEL ビジネスフォンの導入事例
プロダクト詳細導入企業｜一般社団法人日本作業療法士協会
課題・目的
PBXが古くなっており、リプレイスが必要なタイミングだった
東日本大震災の際、事務局が被災しても業務が止まらないよう対策を検討する必要があった
サテライトオフィスである京都事務所でも東京と同じように電話対応ができる体制を構築したいと思った
導入後の効果
自然災害などで出社が困難な場合でも、リモートから受付時間の変更や音声ガイダンスの設定が可能になるとともに、場所を問わず電話応対ができる体制を確立
携帯電話から代表番号による発信が可能に。携帯電話を内線として活用するなど、コロナ禍においてもスムーズで活発なコミュニケーションが実現
まとめ
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導入前の課題
PBXが古くなっており、リプレイスが必要なタイミングだった
東日本大震災の際、事務局が被災しても業務が止まらないよう対策を検討する必要があった
サテライトオフィスである京都事務所でも東京と同じように電話対応ができる体制を構築したいと思った
導入の目的
東日本大震災をきっかけに、被災しても業務が止まらないようBCP対策をする必要性を感じていた
外出先やサテライトオフィスから携帯電話で発信する際、相手に携帯番号が表示されてしまう課題があった
番号非通知でかけた場合、受信拒否されてしまうケースがあった
導入後の効果
自然災害などで出社が困難な場合でも、リモートから受付時間の変更や音声ガイダンスの設定が可能になるとともに、場所を問わず電話応対ができる体制を確立
携帯電話から代表番号による発信が可能に。携帯電話を内線として活用するなど、コロナ禍においてもスムーズで活発なコミュニケーションが実現
活用方法
固定電話と携帯電話、ソフトフォンの3パターンでBIZTELを利用。現在は在宅勤務が中心となりソフトフォンを併用。代表電話は出社担当が応対。職員同士の内線通話も活用。
社内の反応
職員は安心して電話を利用できる。通話録音により「言った、言わない」トラブルを避けられる。
今後の展望
コロナ禍が収束した後も、一定程度の在宅勤務を継続していくことになると想定。BIZTELがあればどこにいても快適な電話環境が整うので、そのメリットを今後もしっかりと活かしていく。
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一般社団法人日本作業療法士協会
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非上場
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